|
 ２００５年夏、「遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーン」のオフィスからの情報で、東北大学でも遺伝子組み換えイネの栽培実験をしていること、また、ヨーロッパではＧＭＯフリーゾーン宣言運動が遺伝子組み換え農産物や食品をストップさせる方法として野火のように広がっていることを知りました。
 そこで、2005年9月、仙台に東北地方の農家と市民１００数十名が集まって「ＧＭＯフリーゾーン宣言運動東北ネットワーク」を設立しました。ＧＭＯフリーゾーン宣言とは、遺伝子組み換えの農産物の栽培、販売、購入をしない地域やグループであることを宣言することです。東北地方では、その運動の重要な目標は二つです。
一つは、東京大学が開発し、現在、東北大学農学部が実験をすすめている鉄欠乏耐性遺伝子組み換え（ＧＭ）イネの開発をストップさせることです。２００５年は、実験をしている東北大学農学部の川渡農場に農家や消費者がいき、実験の実情を見聞きすると同時に、抗議の意思を担当教授・三枝氏に伝え、反対署名活動もしてきました。今年も集会や反対署名活動などを行います。
 もう一つは、ＧＭＯフリーゾーンの看板を、東北の田んぼや畑に出来るだけ沢山立てることです。現在、ＪＡ庄内みどり、高畠有機農業推進協議会、上和田有機米生産組合、庄内協同ファーム、月山パイロットファーム、ネットワーク農縁など約3,500ha（11,550,000坪）で、田んぼや畑に看板を立てています。この運動は日本だけでなく、ギリシャ、イタリア、オーストリア、フランス、ポーランド、ドイツ、イギリスなど、ＥＵ諸国で特に広がっています。
遺伝子組み換えイネ開発者は、世界の食料難を救うのが遺伝子組み換えイネ開発の目的だ、従って、アジアやアフリカなど途上国のアルカリ土壌の水田を対象に開発している、という主旨の発言をしています。
はたして、遺伝子組系イネの開発は世界の食糧難を救うのでしょうか、途上国の食糧難を救うのでしょうか。
何をもたらすのでしょうか。
次回から、次のような連載をしていきます。（全１０回）
２．鉄欠乏耐性ＧＭイネの問題点
３．ＧＭ企業の本当の狙い
４．植民地的経済構造が原因
５．途上国の歩む道は？
６．途上国は、ＧＭ食料援助を望んでいるか？
７．ＧＭ農業と緑の革命」の共通点と相違点
８．世界の食料は不足ではなく、偏在
９．シュマイザーさんの話に顔色が変わった
１０．反対5つの理由
|
